フルリフォームはいくらかかる？建物タイプ・広さ・工事範囲別の費用目安をまとめて紹介

フルリフォームはいくらか、結論を先に

フルリフォームにかかる金額は、工事の範囲や建物の規模、建材・設備のグレードによって幅があり、内装や設備を一新するだけの表層リフォームなら100万円台〜200万円程度から、水回り設備の交換まで含めると500万円前後、外壁・外装や屋根まで含めた内外装フルリフォームで800万円前後、基礎・構造以外をすべて作り直す大規模なスケルトンリフォームになると1000万円〜2000万円以上と高額になりやすい構成です。同じ「フルリフォーム」という言葉でも、どこまでの範囲を工事するかによっていくらになるかは大きく変わるため、まずは自分がどこまでの工事を望んでいるかを整理することが、金額を把握する第一歩になります。延床面積が広いほど、また間取りを大きく変える工事になるほど、使う建材・部材の量や職人の手間が増え、金額も上がりやすくなります。なお、フルリフォームは「リノベーション」とほぼ同じ意味で使われることもあります。

建物タイプ・広さ別にいくらか

工事範囲別にいくらか

部屋・箇所別にいくらか

「建物全体ではなく、まず気になる部屋だけならいくらか」という視点も大切です。キッチンやシステムバスなど水回り設備の交換は1箇所あたり100万円前後から、洗面室の交換は50万円前後、トイレの交換は15万円〜40万円程度が目安です。リビングやダイニング、寝室の床・壁の張り替えは数十万円〜100万円台からが目安で、天井や廊下、玄関まで含めるとその分金額は上がります。延床面積の大きな二世帯住宅などでは900万円〜1300万円、より大規模な物件では3500万円前後かかることもあります。

築年数別にいくらか

建物の築年数が経つほど、配管や躯体、屋根・外壁の劣化が進んでいることが多く、フルリフォームの金額は高くなりやすい傾向があります。築10年〜20年前後で内装・設備の劣化が目立ち始め、築30年〜35年を超えると配管や躯体の補修が必要になるケースも増えます。特に建築基準法の耐震基準が改正される前（旧耐震基準）の建物は、新耐震基準を満たすための耐震補強費用が別途かかることがあり、いくらになるかの見立てを押し上げる要因になります。既存の基礎や柱・梁をそのまま残せるかどうかも金額を左右する重要なポイントで、築古の中古住宅を購入して工事する場合は、解体してみないと分からない構造や配管の状態もあるため、資金計画には一定の余裕を持たせておくと安心です。

いくらになるかを左右する主な要因

フルリフォームの金額は、主に「工事範囲（内装だけか、外壁・屋根まで含めるか）」「建材・設備のグレード」「建物の劣化状況・築年数」「依頼する業者の価格設定方針」の4つで大きく変わります。地域密着型の工務店、中規模のリフォーム会社、大手ハウスメーカーとでは、同じ工事範囲でもいくらになるかの内訳や対応の幅が変わることがあります。要望が多いほど費用はかさむものですが、家族の中で優先順位を明確にしておくことが費用を抑える近道です。グレード別の価格帯はフルリフォームの価格、料金の内訳や支払いのタイミングはフルリフォームの料金のページで詳しく解説しています。

建て替えとの比較でいくら変わる？

「フルリフォームと建て替え、結局どちらが安いのか」も、いくらを考えるうえでよく比較される点です。新しく家を建てるか、既存の建物を活かすかで総額は大きく変わります。土地を活かしたまま既存の建物を取り壊す解体費用や、取り壊した部材の廃棄費用に加えて新築の建築費がかかる分、建て替えの総額は2500万円〜4500万円程度になることも多く、フルリフォームより高額になりやすい傾向があります。また、建て替えができない再建築不可物件でも、既存の構造を活かすフルリフォームであれば工事できる場合があり、長く住む持ち家を手放さずに住み続けたい方にとっての選択肢にもなります。一方、建て替えの方が間取りの自由度は高く、最新の耐震性能・省エネ性能を備える住まいを実現しやすく、廃棄物の削減にもつながるという違いもあります。より詳しい比較はフルリフォームの金額のページをご覧ください。

フルリフォームローン・資金計画の目安

まとまった金額が必要になるフルリフォームでは、リフォームローンや住宅ローンを活用することも賢明な選択です。無担保型のリフォームローンは中規模までの工事に向いており、有担保型やフラット35などの住宅ローンを使うと借入の上限が大きく、返済期間を最長35年程度まで設定できるプランもあり、金利を抑えやすいという特徴があります。毎月の返済額は借入額・金利・返済期間次第で変わるため、資金計画を組む段階で複数のプランを比較しておくと安心です。審査に通るかどうかは金融機関や借入額によって異なるため、事前にどの制度を使えそうか相談しておくと安心です。工事内容によっては住宅ローン減税などの控除を受け取れる場合もあります。

費用以外にいくらかかる？仮住まいなどの諸費用

工事範囲が広く、生活しながらの工事が難しい場合は、工事期間中の仮住まい費用や引っ越し費用も別途見込んでおく必要があります。工事内容や規模によって工期は変わりますが、仮住まいが数ヶ月に及ぶこともあるため、家賃相当額をあらかじめ資金計画に含めておくと、想定外の出費に慌てずに済みます。

フルリフォームの費用に関するよくある質問

見積もり比較で押さえておきたいポイント

見積書を比較する際は、設備の選び方やグレードだけでなく、使用する部材の質、工事にあたる職人の手配、浮いた予算を他の箇所にまわすといった費用の調整まで具体的に確認すると安心です。キッチンカウンターの造作や収納の組み合わせ方など、細部をどうシンプルに仕上げるかによっても総額は数十万円単位で変わることがあります。窓の位置変更など建築確認申請が必要な工事が含まれていないか、採光や換気を十分に確保できる設計かどうかも、見積書の内容と希望を照らし合わせることで確認しましょう。工期は短いほど仮住まい費用を抑えられるため、最長でどのくらいかかるかも聞いておくと安心です。実例として、築50年前後の住宅を平均的な価格帯でリフォームした事例を手掛ける会社も多く、解体後に不具合が見つかった場合の追加費用の扱いをあらかじめ取り決めておくことが、工夫のしがいがあり後悔しないフルリフォームにつながります。

後悔しないために

限られた予算の中で後悔しないフルリフォームにするには、家族の中で譲れない条件と譲れる部分を分けておき、優先順位を決める段階で住みながらの工事か仮住まいが必要かも含めて早めに検討することが大切です。木造軸組工法や在来工法など建物の構造によっても対応できる範囲は変わるため、間取り図や現況写真があると、より具体的な検討がしやすくなります。同じ延床面積でも、風呂やキッチンのグレード、内装の素材、デザイン性の高い仕上げを選ぶかどうかで見た目の印象や住み心地は大きく変わります。古い物件でコンパクトな住まいをモダンな空間に生まれ変わらせたい方は、匠プラスまでご相談ください。

まとめ

フルリフォームがいくらかかるかは、建物タイプ・広さ・工事範囲・築年数によって大きく変わり、表層中心なら100万円台から、内外装まで含めたスケルトンリフォームになると1000万円〜2000万円以上まで幅があります。まずは自分がどこまでの工事を望んでいるかを整理し、着工までのスケジュールや仮住まいの手配も含めて早めに動くことが安心につながります。部位ごとの詳しい内訳はフルリフォームの費用相場、予算帯ごとの早見表はフルリフォームの相場早見表のページもあわせてご覧ください。「自分の建物だと実際にいくらになりそうか」は、図面や築年数が分かれば大凡の金額をご案内することも可能です。埼玉県・東京都で新しい暮らしに向けたフルリフォームをご検討中の方は、一級建築士事務所である匠プラスまでお気軽にご相談ください。