
マンションフルリフォームの予算はいくら?決め方と予算帯別にできることの目安
「マンションのフルリフォーム、予算はいくら見ておけばいいのか」「限られた予算でどこまでできるのか」。これから資金計画を立てる方に向けて、予算の決め方の手順と、予算帯ごとにできることの目安をまとめました。具体的な値段・価格の一覧はマンションのフルリフォーム費用相場(早見ガイド)、専有面積・間取り別の詳しい価格表はマンションのフルリフォーム費用(専有面積・間取り別の価格表)のページでも解説していますので、あわせてご覧ください。埼玉県・東京都で施工実績を持つ一級建築士事務所「匠プラス」がご案内します。
私たち、匠プラスについて
- 匠プラスは、1968年創立の株式会社市之瀬工務店が運営するフルリフォーム専門店です。
- 一級建築士事務所として、間取り変更・耐震・断熱まで住まい全体を見てご提案します。
- 自社大工と信頼できる協力業者が連携し、細部まで丁寧に仕上げます。
- 木造住宅耐震診断士が在籍しており、古い住宅の耐震面も含めて相談できます。
- 埼玉県・東京都内で幅広く対応可能です。
結論:予算の目安は200万円台〜1500万円以上。まず「決め方」を押さえる

マンションのフルリフォームにかける予算は、工事の範囲によって大きく変わり、目安としては200万円台から1500万円以上まで幅のあるレンジになります。内装・水回り設備の一部を張り替える程度の部分的な改修なら200万円台〜、間取り変更や断熱改修まで組み合わせると400万円〜900万円前後、内装・設備を一新して柱や梁といった構造躯体だけを残すスケルトンリフォーム(骨組み以外をすべて解体し、内装・設備を造作からつくり直す工法)まで踏み込むと900万円〜1500万円程度が予算の目安です。金額の相場そのものはマンションのフルリフォーム費用相場(早見ガイド)で詳しくまとめていますので、このページでは「自分の予算をどう決めるか」という手順に絞って解説します。2026年時点の目安として、まずは「どの範囲まで改修するか」で予算のレンジが大きく変わる、という前提を押さえておくと、以降の内容が理解しやすくなります。
予算の決め方3ステップ

予算を決めるときにいきなり金額から入ると、優先順位があいまいなまま工事内容を詰め込みすぎたり、逆に必要な工事を削りすぎたりしがちです。次の3つのステップで進めると、予算オーバーや後悔を防ぎやすくなります。
ステップ1:優先したい工事内容を整理する
最初に、キッチン・浴室・トイレといった水回り設備の交換、間取り変更、内装の一新など、やりたい工事内容を洗い出し、「必ずやりたいこと」と「余裕があればやりたいこと」に優先順位をつけます。専有面積や築年数、家族構成やライフスタイルによって優先順位は変わるため、家族で希望を出し合い、譲れない条件を先に明確にしておくと、後の工程がスムーズになります。
ステップ2:相場を基に概算予算を出す
優先順位が整理できたら、予算帯別の相場(後述の早見表)を参考に、やりたい工事内容がどの金額帯に収まるかの概算を出します。この段階では細かい仕様まで詰める必要はなく、専有面積・間取り・工事範囲から大まかなレンジをつかむことが目的です。中古マンションを購入してフルリフォームする場合は、物件購入費用とリフォーム費用を分けて予算を組むことも忘れないようにします。
ステップ3:資金計画を確定する(自己資金・ローン・補助金の組み合わせ)
概算予算が固まったら、自己資金だけで賄うのか、リフォームローンや住宅ローンを組み合わせるのかを決め、利用できる補助金・減税制度も確認したうえで資金計画を確定します。金利や借入可能額、返済期間は金融機関によって異なるため、複数のローンを比較検討することが大切です。断熱改修や省エネ改修、バリアフリー化に関する工事では、国や自治体の補助金や住宅ローン減税をはじめとした税金の軽減制度を活用できる場合があり、工事内容によっては固定資産税の軽減特例を受けられることもありますが、対象となる工事内容や補助額の上限、申請の条件は制度によって異なるため、詳しい適用条件は国土交通省や自治体の窓口、税理士など専門家にご確認ください。
予算帯別にできることの目安(早見)

「この予算でどこまでできるのか」を予算帯ごとに早見でまとめました。実際の金額は専有面積や建物の状態、選ぶ設備・建材のグレードによっても変動するため、あくまで目安として捉えてください。金額は坪単価(1坪あたりの単価)で比較されることもありますが、マンションでは専有面積(平米)を基準に考えるのが一般的です。専有面積・間取り(LDK)別の詳しい内訳はマンションのフルリフォーム費用(専有面積・間取り別の価格表)のページで確認できます。
200万円台〜300万円台でできること
200万円台〜300万円台では、キッチン・浴室(お風呂)・トイレ・洗面所といった水回り設備2〜3点の交換と、壁紙(クロス)やフローリングを張り替える内装の部分改修が現実的です。間取り変更までは踏み込まず、優先順位を絞ってメリハリをつけるのがこの予算帯の考え方です。浴室やトイレなど1か所だけの部分的な交換であれば15万円〜40万円程度、内装の一部だけを新しくする程度なら20万円〜90万円程度から検討できる項目もあり、内装だけを一新する工事全体でも100万円〜150万円前後から検討できる場合があります。1LDK〜2LDKのコンパクトな物件(専有面積の目安は40平米〜60平米前後、床面積が広い住戸ではもう一段上の予算を見込みます)であれば、この予算帯でも内装・水回りを一通り新しく仕上げられることがあります。
400万円〜600万円前後でできること
400万円〜600万円前後になると、水回り設備の一新に加えて、和室(畳)を洋室に変える、対面キッチンにしてリビングとダイニングをつなげるといった間取りの変更や、内窓の設置(二重窓)・断熱材の追加といった断熱改修まで組み合わせやすくなります。3LDKクラスのマンションでもっとも選ばれる予算帯で、間仕切りを取り払って開放的な空間へ造作するケースも多く見られます。天井まで含めて内装を統一すると、住まいの雰囲気ごと一新できます。
700万円〜900万円前後でできること
700万円〜900万円前後になると、水回り設備のグレードを上げたり、ウォークインクローゼットや書斎など造作家具を伴う居室を新設したりと、デザイン性へのこだわりを反映しやすくなります。配管や給排水管まで含めて改修範囲を広げるケースもこの予算帯に入ってきます。統一感のある理想の空間を目指すなら、部屋ごとの優先順位を整理し、予算内に収まるよう家族の中で譲れない条件を明確にしておくことが大切です。
1000万円〜1500万円前後でできること(スケルトンリフォーム)
1000万円〜1500万円前後になると、柱や梁といった構造躯体だけを残す大掛かりなスケルトンリフォームが視野に入ります。配管も含めてゼロから間取りを設計し直せるため、新築同様に近い自由度の高い空間を実現しやすくなりますが、その分、廃材処分や養生費用、管理組合への工事申請にかかる費用も含めて資金計画を立てる必要があります。4LDKや大型の物件、二世帯利用を想定した住戸でよく選ばれる予算帯です。最上階の住戸やハイグレードな建材を選ぶ場合は2000万円前後になる実例もあります。
内装・素材へのこだわりと予算配分

同じ予算でも、内装の素材や仕上げにどれだけこだわるかで印象は大きく変わります。無垢材や自然素材、タイル、コンクリート仕上げなど個性のある素材を選ぶと、標準的なクロス・フローリングより費用は上がりますが、住まいの快適性やデザイン性は高まります。開放的なリビングにする際は、家事動線を考えたキッチンの位置や、来客時にも使いやすいカウンターの配置、照明・レイアウトで部屋を明るくおしゃれに見せる工夫も予算配分の対象です。収納は棚やクローゼット、押し入れをそのまま活かすかスペースを新設するかで金額が変わり、色や素材のトーンを1色に統一する、アクセントクロスで基調となる色を演出するといった工夫でも、費用をかけずに心地よい・くつろげる生活空間を演出できます。エアコンや食洗機などの家電を増やす予定がある場合は、電気配線・電気容量の見直しが必要になるケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。
工期・スケジュールも予算とあわせて確認する

予算だけでなく、着工から引き渡しまでの工期の見込みもあわせて確認しておくと、仮住まい費用や引っ越しのスケジュールを立てやすくなります。工事範囲が広いほど工期は延びやすく、想定より大幅に工期が延びると仮住まい費用がかさむこともあるため、契約前に完成の見込み時期を書面で提示してもらうと安心です。
築年数・バリアフリーと予算への影響

築25年、30年、35年と年数が経つほど、給排水管やダクト、電気配線といった見えない部分の老朽化が進みやすく、マンション全体の大規模修繕のタイミングと専有部分のリフォーム時期を合わせて検討する方もいます。マンションでは、共用部分にあてる修繕積立金とは別に、専有部分のリフォーム費用を自身で用意する必要がある点も押さえておきましょう。将来を見据えて手すりの設置や段差の解消といったバリアフリー化を予算に組み込んでおくと、子育て世帯にも高齢の親との同居にも対応しやすい住まいになります。夫婦二人暮らしや一人暮らしなど、暮らし方・ライフステージによって優先すべき工事内容は変わるため、今の暮らしだけでなく将来住み続けるイメージまで含めて予算を考えることが大切です。
予算がオーバーしそうなときの優先順位のつけ方

見積もりを取ってみたら想定していた予算をオーバーしていた、というケースは珍しくありません。オーバーしそうなときは、値引き交渉よりも工事範囲・仕様を見直すほうが無理なく予算内に収まります。リビングや水回りなど過ごす時間の長い空間にはこだわりを残しつつ、収納やクローゼットなどはグレードを抑える、といったメリハリのつけ方が効果的です。既存の床材・建具や材料を活かせる範囲を見極める、複数の工務店やリノベーション会社から相見積もりを取り工事範囲・使用する建材や素材の仕様まで具体的に比較する、といった工夫も予算を抑えることにつながります。安さだけを理由に会社を選ぶと、工事後に想定外の費用がかかるリスクもあるため、予算と工事範囲・信頼性のバランスで判断することが大切です。
マンションならではの予算の注意点

マンションは一戸建て(戸建て)と違い、リフォームできる範囲が専有部分に限られます。サッシ・窓、玄関ドア、バルコニー、配管の縦管、外壁などの共用部分は管理組合の承認が必要で、個人の判断だけで工事範囲や予算を決められません。物件の購入時に交付される管理規約で、リフォーム可能な範囲や使用できる床材・防音等級があらかじめ制限されていることが一般的で、事前に管理規約を確認しておくことが予算を左右する重要なポイントです。工事中は資材の搬入・搬出にエレベーターや共用廊下を使うため、養生費用や管理組合への工事届出にかかる費用も、戸建てにはないマンションならではの予算として見込んでおく必要があります。水回りの交換や間取り変更を伴う大掛かりな工事では、キッチンや浴室が使えない期間の仮住まい費用も資金計画に含めておくと安心です。古いマンションほど給排水管や設備の劣化が進んでいることが多く、中古マンションを購入してフルリフォームする場合は、解体してみないと分からない見えない部分の劣化が見つかり、予算に余裕が必要になるケースもあります。特に1981年に建築基準法の耐震基準が改正される前(旧耐震基準)に建てられた古い中古住宅は、建物全体の耐震性能が予算やリフォームの選択肢に影響することもあります。
資金計画:住宅ローン・リフォームローン・補助金・減税制度

まとまった予算が必要になるマンションフルリフォームでは、自己資金だけでなく、リフォームローンや住宅ローンを組み合わせて資金計画を立てる方法もあります。物件の購入費用とリフォーム費用をまとめて借り入れできるローン商品もあり、金利や借入可能額、返済期間は金融機関によって異なるため、複数のローンを比較検討することが大切です。また、耐震性能や省エネ改修、バリアフリー化に関する工事では、国や自治体の補助金、住宅ローン減税をはじめとした税金の軽減制度を活用できる場合があり、一定の工事では固定資産税が軽減される特例が設けられていることもありますが、対象となる工事内容や補助額の上限、申請の条件は制度によって異なるため、詳しい適用条件は国土交通省や自治体の窓口、税理士など専門家にご確認ください。予算に組み込む前提として、制度の対象になるかどうかを早めに確認しておくと、資金計画が立てやすくなります。住宅ローン減税は所得税から一定額が控除される制度で、要件を満たせば不動産取得税の軽減や、省エネ性能の高い住宅を対象にした長期優良住宅化リフォームの支援制度を利用できる場合もあります。適用される年度や制度の内容は変わることがあるため、着工前に最新情報を確認しておくと安心です。新しい設備への交換にかかる費用もあわせて、自己資金・ローン・補助金の内訳を1つの表にまとめると、資金計画に含める項目が漏れにくくなります。
予算内で理想に近づける会社選び・相見積もりのコツ

同じ予算でも、会社の提案力や工事範囲の見極め方によって仕上がりや住み心地は変わります。複数の業者(工務店・リノベーション会社)から相見積もりを取る際は、各社の見積書で工事範囲(どこまでを対象にした金額か)を揃えたうえで総額を比較することが大切です。ある会社の予算には含まれている養生費用や管理組合への申請費用が、別の会社では別途扱いになっているケースもあり、総額の数字だけを比べると判断を誤ります。設計から施工まで自社の大工・現場監督が一貫して対応する会社は、間に入る会社が少ない分、管理組合とのやり取りもスムーズで、提案内容と実際の仕上がりのズレが少なく、予算の内訳も把握しやすい傾向があります。過去の施工事例やプランを見せてもらいながら施主としての好みを伝え、質問に対して分かりやすく理解できる説明・提示をしてくれるかを確認すると、相性の良い会社を見極めやすくなります。情報収集の段階でワンストップ対応の可否も比較しておくと、無理のない予算配分で満足度の高い、賢い進め方につながり、後悔やトラブル、失敗を防ぎやすくなります。
まとめ

マンションフルリフォームの予算は、工事範囲によって200万円台から1500万円以上まで幅があり、金額から決めるのではなく、優先順位の整理→相場からの概算→資金計画の確定という3ステップで進めると、予算オーバーや後悔を防ぎやすくなります。専有部分に限られる工事範囲や管理規約、共用部分の制約といったマンションならではの事情、仮住まい費用や管理組合への申請費用も忘れずに資金計画へ組み込んでおくことが大切です。具体的な金額の相場はマンションのフルリフォーム費用相場(早見ガイド)、専有面積・間取り別の詳しい早見表はマンションのフルリフォーム費用(専有面積・間取り別の価格表)のページもあわせてご覧ください。「わが家の場合、予算はどのくらい見ておけばよいか」といった疑問は、図面と築年数、管理規約が分かれば概算でお答えできます。埼玉県・東京都でマンションのフルリフォームをご検討中の方は、一級建築士事務所である匠プラスまでお気軽にご相談ください。
私たち、匠プラスについて
- 匠プラスは、1968年創立の株式会社市之瀬工務店が運営するフルリフォーム専門店です。
- 一級建築士事務所として、間取り変更・耐震・断熱まで住まい全体を見てご提案します。
- 自社大工と信頼できる協力業者が連携し、細部まで丁寧に仕上げます。
- 木造住宅耐震診断士が在籍しており、古い住宅の耐震面も含めて相談できます。
- 埼玉県・東京都内で幅広く対応可能です。