マンションのフルリフォーム費用相場はいくら？予算帯別にひと目でわかる早見ガイド

結論：マンションのフルリフォーム費用相場は300万円台〜1500万円以上

マンションのフルリフォーム費用相場は、専有面積・間取り・工事範囲によって幅があり、全体としては300万円台から1500万円以上まで、開きのあるレンジになります。内装・水回りを中心にした表層リフォームなら300万円台から、間取り変更や断熱改修まで組み合わせると500万円〜900万円前後、内装・設備を一新して構造躯体だけを残すスケルトンリフォームになると900万円〜1500万円程度が大凡の目安です。マンションは戸建てと違い、リフォームできる範囲が専有部分に限られる分、同じ延床面積・専有面積であれば戸建てより費用を抑えやすい傾向がありますが、共用部分にかかわる制約もあります。2026年時点の目安として、まずは「どこまでの範囲を改修するか」で相場のレンジが大きく変わる、という前提を押さえておくと、以下の早見表が理解しやすくなります。

【早見】予算帯別にできることの目安

「この予算でマンションのフルリフォームがどこまでできるのか」を予算帯ごとに早見でまとめました。実際の金額は専有面積や建物の状態、選ぶ設備・建材のグレードによっても変動するため、あくまで目安として捉えてください。

専有面積・間取り別の詳しい費用早見表はマンションのフルリフォーム費用（専有面積・間取り別の価格表）のページでご確認いただけます。

専有面積・間取り（LDK）別に見るとどう変わるか

同じ予算でも、1LDK・2LDKのようなコンパクトな住戸か、3LDK・4LDKの広い住戸かによって、選べる工事範囲や平米単価は変わります。専有面積が狭いほど水回りや内装に予算を集中しやすく、専有面積が広いほど間取り変更や造作の自由度は上がる一方、総額も上がりやすい傾向があります。中古マンションを購入して間取りから大きく変える場合は、専有面積が広いほど選択肢も広がります。専有面積・間取り別の詳しい費用相場と早見表はマンションのフルリフォーム費用（専有面積・間取り別の価格表）のページでご確認いただけます。

マンションと戸建てで相場が変わる理由

マンションのフルリフォーム相場が戸建てと比べて抑えやすく見えるのは、リフォームできる範囲が専有部分に限られているためです。外壁・屋根・基礎まで工事範囲を広げられる戸建てと違い、マンションはサッシ・窓、玄関ドア、バルコニー、配管の縦管などの共用部分を個人の判断だけで変更できず、購入時に交付される管理規約でリフォーム可能な範囲や使用できる床材・防音等級があらかじめ制限されています。専有部分に工事範囲を絞りやすい分、同じ延床面積であれば戸建てより総額を抑えやすい一方、事前に管理規約を確認し、管理組合への申請が必要になる点は踏まえておく必要があります。建物タイプ・築年数による相場の違いはフルリフォームの相場早見表のページでも詳しく解説しています。

中古マンションを購入してフルリフォームする場合

中古マンションを購入してフルリフォームする場合は、専有部分の内装・設備を一新するだけでなく、配管や躯体まわりなど解体してみないと分からない見えない部分の劣化が見つかるケースもあります。特に1981年に建築基準法の耐震基準が改正される前（旧耐震基準）に建てられた古いマンションは、建物全体の耐震性能がリフォームの選択肢に影響することがあります。築年数が経つほど給排水管や設備の劣化が進んでいることが多く、費用相場は高くなりやすい傾向があるため、資金計画には一定の余裕を持たせておくと安心です。

見積り額が相場とずれて見えるときの確認ポイント

提示された見積り額が早見表の相場とずれて見えるときは、次の3点を確認すると判断しやすくなります。専有面積が同じでも、間取り変更の有無やスケルトンリフォームまで含めるかどうかで総額は大きく変わること、キッチン・浴室・トイレなど水回り設備のグレードによって金額の幅が出ること、養生費用や管理組合への工事届出にかかる費用など、戸建てにはないマンションならではの費用が加わっていることの3点です。複数の工務店やリノベーション会社から相見積もりを取り、工事範囲・使用する建材や素材の仕様まで具体的に比較することで、金額差の理由が見えやすくなります。

資金計画：ローンや減税制度も確認しておく

まとまった費用が必要になるマンションフルリフォームでは、リフォームローンや住宅ローンを活用する方法があります。物件の購入費用とリフォーム費用をまとめて借り入れできるローン商品もあり、金利や借入可能額、返済期間は金融機関によって異なるため、複数のローンを比較検討することが大切です。また、断熱改修や省エネ改修、バリアフリー化に関する工事では、国や自治体の補助金、住宅ローン減税をはじめとした税金の軽減制度を活用できる場合があり、工事内容によっては所得税の控除や固定資産税の軽減特例を受けられることもありますが、対象となる工事内容や補助額の上限、申請の条件は制度によって異なるため、詳しい適用条件は国土交通省や自治体の窓口、税理士など専門家にご確認ください。段差の解消などバリアフリー化を含む工事は、暮らしやすさの向上にもつながります。

会社選びで後悔しないために

同じ予算でも、会社の提案力や工事範囲の見極め方によって仕上がりや住み心地は変わります。複数の工務店やリノベーション会社から相見積もりを取り、価格だけでなく提案内容やアフターサービスまで比較検討することが、後悔しない資金計画につながります。マンションフルリフォームの会社選びのポイントはマンションのフルリフォーム費用のページでも詳しく解説しています。

まとめ

マンションのフルリフォーム費用相場をまとめると、予算帯別では300万円台から1500万円以上まで幅があり、専有部分に限られる工事範囲や管理規約、共用部分の制約など、マンションならではの事情も踏まえて検討することが大切です。専有面積・間取り別の詳しい早見表はマンションのフルリフォーム費用、フルリフォーム全体の予算帯別の早見表はフルリフォームの相場早見表、坪単価・部位別の内訳はフルリフォームの費用相場（早見ガイド）のページもあわせてご覧ください。「この予算でどこまでできるのか」といった疑問は、図面と築年数、管理規約が分かれば概算でお答えできます。埼玉県・東京都でマンションのフルリフォームをご検討中の方は、一級建築士事務所である匠プラスまでお気軽にご相談ください。