100坪のフルリフォーム費用はいくら?賃貸併用・四世帯住宅にする場合の目安
「100坪の家をフルリフォームしたら、費用はいくらかかるのか」というご相談は、代々受け継いできた大きな古い日本家屋を四世帯以上の大家族で住み継ぎたい方や、住まいの一部を複数の賃貸住戸に組み替えて家賃収入を得たい方からよくいただきます。100坪は延べ床面積(延床面積)にして約331平米、3階建て・4階建てであれば親世帯・子世帯を複数完全に分ける四世帯住宅や、複数戸分の賃貸住戸を組み込んだ賃貸併用住宅も現実的に検討できる規模です。住まい全体のフルリフォーム費用相場はフルリフォームの費用相場、坪単価の目安はフルリフォームの坪単価のページで詳しく解説しているため、ここでは100坪という規模に絞って、多世帯・賃貸併用住宅としての使い方や建て替えとの比較、費用を抑えるコツをご案内します。マンションにお住まいの方はマンションのフルリフォーム費用のページをご覧ください。埼玉県・東京都で施工実績を持つ一級建築士事務所「匠プラス」がわかりやすく解説します。
私たち、匠プラスについて
- 匠プラスは、1968年創立の株式会社市之瀬工務店が運営するフルリフォーム専門店です。
- 一級建築士事務所として、間取り変更・耐震・断熱まで住まい全体を見てご提案します。
- 自社大工と信頼できる協力業者が連携し、細部まで丁寧に仕上げます。
- 木造住宅耐震診断士が在籍しており、古い住宅の耐震面も含めて相談できます。
- 埼玉県・東京都内で幅広く対応可能です。
結論:100坪のフルリフォーム費用は1000万円台〜4800万円程度が目安

100坪(延床面積約331平米)の住宅をフルリフォームする費用は、工事範囲によって1000万円台から4800万円程度まで大きく幅があります。内装・水回り設備の交換を中心とした工事であれば1000万円台〜2300万円程度、外壁・屋根まで含めた内外装フルリフォームになると2000万円〜3000万円程度、基礎・構造体だけを残すスケルトンリフォームになると3000万円〜4800万円程度が目安です。100坪は一戸建て住宅のフルリフォームとしてはかなり大規模な延床面積で、60坪クラスの住宅よりもさらに坪単価(面積あたりの単価、坪当たりの単価)を抑えやすい規模ですが、四世帯住宅や複数戸の賃貸併用住宅として水回り設備を多系統に分ける場合は、その分坪単価が上がりやすい点に注意が必要です。なお、フルリフォームは「リノベーション」「フルリノベーション」とほぼ同じ意味で使われることもあります。
※記載の金額は一般的な戸建住宅の場合の目安です。建物の規模や工事範囲、劣化の状況によって費用は変わります。
100坪はどんな広さ?延床面積の目安と間取り

100坪という坪数(延床面積)が、実際にどのような住宅になりやすいのかを見ていきます。
延べ床面積 約331平米、3階建て・4階建てや複数戸の賃貸併用も視野に入る規模
100坪は延べ床面積にして約331平米で、一戸建てのフルリフォームとしては最も大規模な部類に入ります。都市部の敷地では3階建て・4階建てとして建てられていることも多く、1階を店舗・複数の賃貸住戸に、2階以上を各世帯の住居部分にするといった使い方もしやすい規模です。木造軸組工法(在来工法)では構造上の限界が出やすいため、この規模になると鉄骨造や、より剛性の高いRC造(鉄筋コンクリート造)、あるいは木造と鉄骨を組み合わせた混構造が採用されていることもあります。
8LDK〜10LDKや来客用ゲストルーム・複数の趣味室まで組める間取り
100坪の住宅では、親世帯・子世帯を複数完全に分ける8LDK〜10LDK相当の間取りが中心的な選択肢になります。60坪クラスよりもさらに部屋数・収納量にゆとりを持たせやすく、各世帯の個室に加えて、来客用のゲストルームや和室、対面キッチンの背面にパントリーを造作したスペース、書斎やSOHO(在宅ワーク)スペース、音楽室・シアタールームといった趣味室を複数確保しやすい広さです。明るい対面キッチンと一体化した広いリビング・ダイニングを世帯ごとに用意し、各世帯の寝室や子どもの個室まで無理なく配置できるのも100坪ならではです。廊下を広めに取って家事動線を短くまとめる、1階部分を賃貸併用住宅の店舗・住戸にする場合は居住スペースと切り分けた独立性の高い間取りにするなど、要望を詰め込みすぎて散漫にならないよう優先順位を整理することが、この規模ではとくに重要になります。
建築確認申請が必要になるケース
100坪程度の大規模な建物になると、木造軸組工法だけでなく鉄骨造やRC造が採用されることも多く、用途や構造によっては新築時から建築確認申請の対象になっているケースがほとんどです。増築を伴うフルリフォームでは、建ぺい率(敷地面積に対する建築面積の割合)・容積率(敷地面積に対する延床面積の割合)の範囲内に収める必要があります。また、2025年4月の建築基準法改正により、木造2階建てなどの住宅で大規模の修繕・大規模の模様替えにあたる工事を行う場合も、建築確認申請の対象になりました。建築基準法をはじめとする各種法規制は改正されることがあり、現行の基準を満たしていない既存不適合の建物も珍しくありません。申請方法や工事内容が申請の対象にあたるかどうかは、契約前に施工会社に確認しておくと安心です。
世帯構成・生活スタイル別に見る100坪の使い方

100坪は延床面積が非常に大きい分、誰がどう暮らすか、生活スタイルによって間取りの優先順位が大きく変わります。
四世帯(親世帯・子世帯複数)完全分離住宅として使う場合
100坪であれば、玄関・水回り(キッチン・浴室・トイレ)をすべて分離する完全分離型の四世帯住宅を無理なく検討できます。親世帯と複数の子世帯で階を分ける、左右で分けるなど分け方によって工事範囲・費用は変わりますが、水回り設備を4系統設ける分、坪単価は三世帯住宅よりもさらに高くなりやすい点に注意が必要です。玄関や一部の水回りだけを共有する部分共用型に留めれば、系統数を減らして費用を抑えながら、それぞれの生活時間を確保しやすくなります。上下階・左右で世帯を分ける場合は、階段の位置を分けて生活動線を独立させる、生活音による騒音トラブルを避けるため遮音性の高い床材や界壁の防音対策を検討しておくといった配慮も安心につながります。
賃貸併用住宅(複数戸)として使う場合
100坪という延床面積があれば、1階の店舗・住戸に加えて2階以上にも複数の賃貸住戸を組み込み、まとまった家賃収入を得る賃貸併用住宅への組み替えも視野に入ります。自宅部分と各賃貸住戸を完全に分離する設計にすることで、入居者・テナントのプライバシーを確保しながら、ローンの一部を家賃収入で賄うことも期待できますが、住戸数が増えるほど独立した玄関・水回り・電気メーターの設置費用がかさみ、賃貸経営に伴う管理・確定申告といった手間も増える点を踏まえて検討する必要があります。事業性の高い組み替えになるため、金融機関へ相談する際は住宅ローンとは別に、アパートローンなど事業用ローンの取り扱いも確認しておくと安心です。
古民家・旧家を受け継いで住み継ぐ場合
100坪クラスの住宅は、地方や旧市街地で代々受け継がれてきた大きな古い日本家屋であることも少なくありません。太い柱や梁を活かした骨組みを残しながら、断熱材の追加や耐震補強、水回り設備の刷新まで行う大規模なフルリフォームによって、趣のある佇まいを保ちながら現代の暮らしに合わせた住まいに生まれ変わらせることができます。土間や広い和室、蔵といった古民家特有の空間をどこまで残すかは、費用だけでなく思い入れとの兼ね合いになるため、早い段階で優先順位を整理しておくと後悔のない選択がしやすくなります。
工事範囲別に見る100坪のフルリフォーム費用

100坪のフルリフォームでどこまで工事するかによって、費用は大きく変わります。坪単価の目安は、表層中心のリフォームで10万円〜20万円、水回り設備を含めると13万円〜23万円、内外装まで含めると20万円〜30万円、スケルトンリフォームで30万円〜48万円程度です(工事範囲別の坪単価の考え方はフルリフォームの坪単価のページで詳しく解説しています)。100坪は延床面積が最も大きいクラスのため、60坪クラスの住宅と比べても坪単価はさらに抑えやすい傾向がありますが、四世帯住宅や賃貸併用住宅として水回りを多系統にする場合は、この差が縮まる点に注意が必要です。ここではその坪単価をもとに100坪(延床面積約331平米)における総額の目安を工事範囲別に見ていきます。
内装・水回り中心のリフォーム(目安1000万円台〜2300万円)
クロス(壁紙)・フローリング・天井の張り替え、和室の畳の表替えや洋室への一新を中心とした内装工事に絞れば1000万円台〜1600万円程度、キッチンをシステムキッチン(80万円台〜)に、浴室をユニットバスに、洗面台を交換して洗面所を一新し、給湯器も含めて入れ替える給排水の配管工事まで含めると1600万円〜2300万円程度が目安です。四世帯住宅・賃貸併用住宅としてキッチン・浴室・トイレを多系統にする場合は、この上限をさらに上回ることもあります。間仕切りの位置を大きく変えない分、解体・造作にかかる費用を抑えられ、傷みの目立つ1部屋だけクロスを張り替える工事であれば50万円前後で済み、設備を新品に入れ替えるだけでも住まいの印象は大きく変わります。
外壁・屋根まで含む内外装フルリフォーム(目安2000万円〜3000万円)
水回り設備に加えて、既存の外壁材や屋根材を撤去して新しい建材に刷新する内外装フルリフォームは、2000万円〜3000万円程度が目安です。経年で色あせた外壁を塗り替えるだけでも美観は大きく改善しますが、外壁塗装だけに工事範囲を絞れば200万円台〜300万円程度で済むこともあり、雨漏りの原因になる下地の腐食や劣化が大きい場合は葺き替えが必要になり、費用が大幅に上がります。外壁・屋根の工事には足場の設置が必須で、その分の費用が別途かかり、100坪は建築面積(建坪)も広くなりやすいため、足場・外装にかかる費用の総額が最も大きくなりやすい規模です。屋根の勾配や葺き替えの範囲によっても費用は変わり、壁の内部に断熱材を充填する工法で断熱性能や耐震性を高める改修、耐力壁に構造用合板を追加する補強、耐久性の高い外壁材への張り替えを組み合わせる場合は、さらに費用が上がります。
スケルトンリフォーム(目安3000万円〜4800万円)
基礎・柱・梁といった構造体(骨組み)だけを残し、住まい全体を全面的に作り直すスケルトンリフォームは3000万円〜4800万円程度が目安で、多くのケースでは3200万円〜4000万円程度に収まる範囲です。工事範囲が広がる分、他の工事範囲より高額になりやすいのが実情です。柱と梁の接合部や筋交いといった躯体(建物の骨組み)の状態まで確認しながら進められるのもスケルトンリフォームの特徴で、間仕切りを取り払ってLDKを一体化し、開放的な空間に作り替えることもできます。四世帯住宅への組み替えや、複数戸の賃貸住戸と居住部分を完全に分離する大規模な間取り変更も実現しやすく、費用は工事範囲の中で最も高くなる一方、住まい全体を理想の形に近づけやすいのが特徴です。
100坪は延床面積が大きく坪単価をさらに抑えやすい規模

「100坪は高そう」と感じる方も多いのですが、これはキッチン・浴室・トイレといった水回り設備1点あたりの価格が、延床面積の大小にかかわらずほぼ一定額かかることが理由です。延床面積が大きいほど、同じ設備費用を坪数で割ったときの単価が低く出るため、100坪は60坪クラスの住宅よりもさらに坪単価を抑えやすい規模といえます。水回り設備の費用が総額に占める割合は延床面積が大きいほど小さくなり、坪単価だけでなく暮らしの快適性まで含めて比較することが大切です。ただし四世帯住宅・賃貸併用住宅として水回り設備を多系統設ける場合は、この「面積が大きいほど坪単価が下がる」効果が単世帯の住宅ほど働きにくく、坪単価が高止まりする点には注意が必要です。工事範囲によっては総額が4000万円を超えることもあるため、会社選びでは坪単価の高低だけで判断せず、使用する建材・材料のグレードや複数の見積もりを比較しながら総額と工事範囲を含めて判断することが大切です。
築年数別に見る費用の違い

100坪前後の住宅は、代々受け継いできた実家や旧家をフルリフォームするケースも多く、築年数によって費用は変わります。築20年〜30年前後であれば内装・設備の劣化を中心とした標準的な工事で収まりやすい一方、築30年〜40年以上、築45年やなかには築70年を超えるような住宅になると、給排水管を入れ替える工事が必要になるほどの老朽化や、シロアリ(白蟻)による木材の劣化、断熱性能の低さが目立ち始め、断熱材の追加や耐震補強まで含めた工事が必要になり、費用が跳ね上がることもあります。特に1981年の新耐震基準より前に建てられた住宅は、耐震診断の結果によって補強にかかる費用が大きく変わるため、早めに耐震診断を受けておくと資金計画が立てやすくなります。中古住宅を購入・相続してからフルリフォームする場合は、契約・相続前にインスペクション(住宅診断)を受けておくと、床下のシロアリ被害や雨漏りといった見えない部分の劣化や、その根本的な原因を着工前に把握しやすくなります。契約後に想定外の劣化が発覚すると、追加工事の費用や工期に影響することがあります。100坪は建物全体の面積が最も広い分、床下や基礎、土台の劣化箇所も広範囲になりやすく、床板の傷みなど床や壁をはがしてみないと分からない補修箇所が見つかることもあり、想定外の費用に備えて資金計画には一定の余裕を持たせておくと安心です。過去に増改築を行っている住宅は、図面と現況が食い違っているケースもあるため、着工前の現地調査で正確な状態を把握しておくと、着工後に費用が変動するリスクを見込んだ資金計画を立てやすくなります。実家や旧家を受け継ぐ場合は、名義変更や登記、固定資産税の評価替えも含めて早めに専門家へ相談しておくと安心です。
見積書に含まれやすい費用・含まれにくい費用

フルリフォームの見積書には、工事費用のほかに仮設費や諸経費が加算されるほか、見落としがちな費用が含まれることがあります。代表的なものが、工事期間中の仮住まい費用(家賃・引越し費用)、建築確認申請が必要な場合の申請手数料、解体材の運搬・処分費用、そして解体してみて初めて分かる劣化補修に備えた予備費です。100坪は工事範囲が最も広くなりやすい分、仮住まいが必要な工期も3ヶ月〜8ヶ月程度とほかの規模より長くなりやすく、家族の人数が多い場合は仮住まい自体の家賃も高くなる傾向があります。四世帯住宅・複数戸の賃貸併用住宅として分ける場合は、それぞれの仮住まいを別々に確保する必要が出てくることもあります。仮住まい先には賃貸物件のほか、家具や荷物を減らして短期契約しやすいマンスリーマンションを選ぶ方もいます。賃貸物件を借りる場合は敷金・礼金・仲介手数料も別途かかります。工事中は解体作業による騒音や粉塵が発生することもあるため、近隣への配慮も含めて施工会社に相談しておくと安心です。引っ越しのタイミングは工程表と合わせて早めに調整しておきましょう。想定外の工事に備えて、総額の1割程度を予備費として確保しておくと、工事中に想定外の費用が発生しても資金計画が崩れにくくなります。見積もりを比較する際は、内訳が「一式」でまとめられ費用が不明な項目がないか、これらの費用が総額に含まれているか、別途になるのかを事前に確認しておくことをおすすめします。
フルリフォームと建て替え、100坪ならどちらが得か

100坪前後の住宅では、フルリフォームと建て替える場合のどちらが得か迷う方も多くいらっしゃいます。契約前に確認しておきたい注意点は次のとおりです。
建て替えの場合の費用目安
建て替えの場合、既存の建物を取り壊す解体費用(木造住宅で400万円〜700万円程度が目安)に加えて、延床面積100坪の家を新たに建てる新築(注文住宅)の本体工事費用(坪単価60万円〜100万円程度として6000万円〜1億円程度)、設計費や各種申請費用、住宅ローンの手数料・印紙代・登録免許税・不動産取得税といった諸費用がかかり、総額では7000万円〜1億1000万円程度になることが多く見込まれます。建物の外観デザインや本体価格はグレードや工法によって坪単価が変わるため、見積もりが予算をオーバーしないよう、早い段階で優先順位を整理しておくことが大切です。四世帯住宅・賃貸併用住宅として建て替える場合は、水回りを多系統にする分、本体工事費用がさらに上乗せされる傾向があります。建て替えでは新たに地盤調査を行う必要があり、結果によっては地盤改良費用が別途発生することもあります。工事中は仮住まいが必要になることがあり、家賃や引越し費用、家具の移動費用も諸費用に含めておくと安心です。
セットバック・接道義務にも注意
前面道路の幅員が4m未満の場合に敷地の境界線を後退させるセットバック(壁面後退)が必要になったり、道路に2m以上接する部分が足りない土地は再建築不可(建て替え不可)になる接道義務の制約を受けたりすることがあります。隣地に接する境界の位置によっても条件は変わるため、建て替えを検討する場合は、フルリフォームであれば工事できても建て替えではできないケースがある点を含めて、早い段階で土地の条件を確認しておく必要があります。既存の基礎・構造体を活かせるフルリフォームであれば、こうした再建築不可物件でも工事できる場合がある点は、建て替えにはない大きなメリットです。
フルリフォームが有利になりやすい理由
フルリフォームは既存の基礎・柱・梁といった構造体を残す工法のため、解体費用や新築の建築費がかからない分、建て替えより総額を安く抑えやすいのが特徴です。既存の躯体を活かせる分、工期短縮にも結果的につながりやすく、仮住まい費用などの諸費用も抑えやすくなります。ただし老朽化が進み、耐震補強や地盤改良まで必要になる場合は、フルリフォームでも費用が上がり、建て替えとの差が縮まることもあります。とはいえ、既存の構造体を活かせる分、建て替えより安いケースが多いのが実情です。
【予算別】100坪のフルリフォームでできること

100坪の住宅で予算をどこまで確保できるかによって、工事の範囲は次のように変わります。予算1200万円台であれば、キッチン・浴室・トイレなど水回り設備の交換と、傷みの目立つ部屋のクロス・フローリングの張り替えに絞った工事が中心になります。予算1500万円前後であれば、水回り設備の交換に加えて洗面化粧台や建具・扉のグレードを上げる工事まで視野に入ります。予算1800万円〜2800万円であれば、水回り設備に加えて間仕切りを見直す間取り変更や、外壁・屋根の一部補修まで含めた工事が視野に入ります。予算4000万円以上を確保できる場合は、基礎・柱・梁を残すスケルトンリフォームまで含めた、四世帯住宅・複数戸の賃貸併用住宅への組み替えも視野に入れた住まい全体の作り替えが可能になります。同じ予算でも、複数世帯・賃貸戸数をいくつ設けるか、既存の配管・間仕切りをどこまで活かすかによって工事範囲は変わるため、優先したい工事内容を整理したうえで、複数社に見積もりを依頼して比較することをおすすめします。
部位別に見る費用の実例
部位ごとの費用実例を見てみると、内装の一部を塗装し直すだけであれば15万円程度、システムキッチンの交換は坪単価40万円台のグレードから180万円程度まで幅があり、デザイン性を追求したグレードほどグレードアップの分だけ本体価格を押し上げる傾向があります。お風呂(ユニットバス)への入れ替えは100万円〜200万円程度、どこを削る対象にするかを切り分けながら予算を組むことが費用を抑える近道です。トイレを和式から洋式に交換する場合は30万円〜50万円程度、洗面化粧台(ダブルシンク仕様等にグレードアップする場合を含む)の交換は20万円〜60万円程度、玄関(土間・上がり框を含む)の建具・扉・サッシの交換は1箇所あたり10万円前後、フェンスやガレージなど外構(エクステリア)工事は150万円〜500万円程度が目安です。無垢材や漆喰といった自然素材にこだわった仕上げを選ぶ場合は、建材のグレードアップ分だけ費用が上乗せされます。100坪は水回りを多系統設ける四世帯住宅・賃貸併用住宅にする場合、キッチン・浴室・トイレのいずれも系統数分の費用がかかる点も見込む必要があります。断熱材を追加して冷暖房効率を高める工事や壁の遮音性能を高める工事、老朽化した配線の電気設備を入れ替える工事を部分的に行う場合は、対象範囲によって費用が変わるため、気になる部位があれば個別に見積もりを依頼すると実例に近い金額が把握しやすくなります。
100坪のフルリフォーム費用を抑えるコツ

100坪という延床面積でも、工夫次第で費用を抑えることができます。工務店選びだけでなく、工事範囲の絞り込みもコストダウンや費用の削減につながります。代表的なコツを5つご紹介します。
既存の間取り・配管の位置をできるだけ活かす
間仕切りや配管の位置を大きく変えず、内装と設備のグレードを見直す工事に絞ることで、解体・造作にかかる費用を抑えられます。間取りを大きく変える工事ほどデザインの自由度は高まりますが、その分費用も上がりやすいため、水回りの位置が世帯ごとに分かれる四世帯住宅・賃貸併用住宅ほど、既存を活かす工夫が向く場面が多くあります。見積書の内訳を見える形にしてもらい、妥当性を判断するためにも、どこまで既存を活かすかを早い段階で工事会社と一緒に組み立てておくと安心です。長くこの家に住むために譲れる部分と譲れない部分を分けておくことが、費用を抑える近道です。
複数の工事をまとめて依頼する
水回り・内装・外壁の工事をまとめて1社に依頼することで、足場や仮設にかかる費用を分散でき、工期の短縮にもつながります。依頼する地域の工務店から大手ハウスメーカー、設計事務所まで坪単価や対応できる工事範囲は異なるため、複数社に相見積もりを取ることをおすすめします。相見積もりを取る際は、坪単価だけでなく積算根拠が明確な概算見積もりを提示してもらい、契約前に施工会社としっかり打ち合わせることで、内装のテイストを統一するなど、判断材料を増やして比較しやすくなります。
賃貸・多世帯化は水回りの共用範囲で費用を調整する
賃貸併用住宅・四世帯住宅への組み替えを検討する場合、玄関・水回りをすべて分ける完全分離型は費用がかさむ一方、玄関や浴室など一部だけを共用する部分共用型に留めれば、配管工事の範囲を抑えられます。予算から逆算して共用範囲・賃貸戸数を決めると、必要な条件を満たしながら費用を調整しやすくなります。将来的に完全分離型や賃貸戸数の増加へ変更する可能性も見据えるなら、配管の位置だけ先に複数系統分を確保しておき、内装工事は段階的に進めるという選択肢もあります。
住宅ローン控除・補助金・減税制度を確認する
耐震補強や省エネ改修、断熱改修、バリアフリー化を伴う工事では、国や自治体の補助金・助成金、住宅ローン減税をはじめとした所得税の控除、リフォームローンの金利優遇を活用できる場合があります。補助金を活用すれば実質的な負担を抑えられることもあります。リフォームローンには金融機関ごとに無担保型・有担保型があり、金利や借入条件が異なります。冬の寒さを解消する断熱改修や省エネ設備の導入は、工事費用だけでなく毎月の光熱費という維持費の削減にもつながるため、あわせて検討する価値があります。長期優良住宅化リフォームなど住まいの性能を長く保つ工事を選ぶと、固定資産税の軽減など税制上の優遇を受けられる場合もあります。2026年時点でも、対象となる工事内容や金額は制度によって異なり、内容が変更されることもあるため、詳細は国土交通省や自治体の窓口、税理士など専門家にご確認ください。
保証・アフターサービスも確認しておく
フルリフォームは費用だけでなく、工事後の保証内容やアフターサービスも会社選びの重要な決め手になります。構造部分や防水・防火性能に関わる工事は、保証期間や点検頻度が施工会社によって異なります。見積もり時の金額だけで判断せず、長期優良住宅化リフォームなど住まいの性能を長く保つ工事まで含めて検討すると、家づくり全体の満足度を高めやすくなります。デザイン性の高い洗練された仕上がりにこだわるほど費用は上がりやすいため、理想と予算を天秤にかけながら、ご家族が思い描く暮らしを叶える施工会社を選ぶことをおすすめします。実際に依頼した方の実例やビフォーアフターの施工事例を確認し、使い勝手やデザイン性へのこだわりが、自分たちが思い描く住まいの理想に近いかを見比べることも、後悔しない会社選びにつながります。
100坪のフルリフォームに関するよくある質問

Q. 100坪で賃貸併用住宅にできますか?
100坪であれば、1階の店舗・住戸に加えて2階以上にも複数の賃貸住戸を組み込む賃貸併用住宅への組み替えも検討できます。ただし賃貸住戸それぞれに独立した玄関・水回り・電気メーターが必要になり、その分の設備費用がかかります。賃貸経営に伴う管理・確定申告などの手間も踏まえたうえで、具体的な区画割りをご相談ください。
Q. 100坪で四世帯住宅にできますか?
100坪であれば、玄関・水回りをすべて分ける完全分離型の四世帯住宅も無理なく検討できます。水回りを多系統設ける分、坪単価は三世帯住宅よりもさらに上がりやすいため、部分共用型と比較しながら予算に合わせて検討することをおすすめします。上下階・左右で世帯を分ける場合は、階段の位置を分ける、遮音性の高い床材や界壁の防音対策もあわせてご検討ください。
Q. 100坪だと仮住まいの費用も大きくなりますか?
100坪は工事範囲が最も広くなりやすく、家族の人数も多い傾向があるため、仮住まいの家賃・引越し費用は延床面積の小さい住宅より高くなりがちです。四世帯住宅・複数戸の賃貸併用住宅として分ける場合は、それぞれの仮住まいを別々に確保する必要が出てくることもあります。仮住まい費用は早めに見積もりに含めて資金計画を立てておくことをおすすめします。
Q. 見積もりより費用が上がることはありますか?
壁や床をはがしてみて初めて、基礎・柱の劣化やシロアリ被害、配管の不具合が見つかった場合は、補修工事に追加の費用が発生することがあります。情報不足のまま工事を進めると、追加費用がかさんで割高になるケースもあるため、着工前の調査をできるだけ丁寧に行うことが大切です。追加工事に着手する前に、内容と費用について説明を受け、承認したうえで進める流れになるのが一般的です。
まとめ

100坪(延床面積約331平米)のフルリフォーム費用は、内装・水回り中心であれば1000万円台〜2300万円、外壁・屋根まで含めると2000万円〜3000万円、スケルトンリフォームであれば3000万円〜4800万円程度が目安です。延床面積が最も大きい分、坪単価は60坪クラスよりさらに抑えやすい一方、四世帯住宅・賃貸併用住宅として水回りを多系統にする場合は坪単価が上がりやすい点に注意が必要です。建て替えとの比較では、既存の構造体を活かせるフルリフォームの方が総額を抑えやすく、将来の資産価値も見据えて検討する価値があります。住まい全体の費用相場はフルリフォームの費用相場、坪単価の目安はフルリフォームの坪単価のページもあわせてご覧ください。「代々受け継いできた100坪の実家を、賃貸併用住宅や四世帯住宅にフルリフォームしたいが、費用の目安を知りたい」といったご相談も歓迎です。現代のライフスタイルを理解したうえで、広い延床面積だからこそ活かせる間取りや賃貸併用・多世帯化の可能性を丁寧に見極め、坪数を最大限に活かす設計・プランをご提案し、住まいをまるごとリセットするような満足度が高く住み心地の良い仕上がりへと生まれ変わる、その過程から自社の大工による仕上がりまで一貫して対応するのが匠プラスの強みです。ご家族が理想とする新しい住まいが完成した後、長く安心して快適に住める住まいまで見据え、後悔しない資金計画を立てるためにも、埼玉県・東京都で100坪の住宅のフルリフォームをご検討中の方は、信頼できる一級建築士事務所である匠プラスまでお気軽にご相談ください。
私たち、匠プラスについて
- 匠プラスは、1968年創立の株式会社市之瀬工務店が運営するフルリフォーム専門店です。
- 一級建築士事務所として、間取り変更・耐震・断熱まで住まい全体を見てご提案します。
- 自社大工と信頼できる協力業者が連携し、細部まで丁寧に仕上げます。
- 木造住宅耐震診断士が在籍しており、古い住宅の耐震面も含めて相談できます。
- 埼玉県・東京都内で幅広く対応可能です。