フルリフォームのデメリット7つと対策

1. 解体して初めて分かる劣化・シロアリ・配管の傷みで、追加費用が発生することがある

フルリフォームは、壁や床を解体してから初めて、柱・梁といった骨組み(躯体)の劣化状況や、シロアリの被害、配管の傷みが分かることがあります。事前の現地調査である程度の劣化は把握できますが、壁の中や床下まで完全に確認することは難しく、解体後に補修や交換が必要な箇所が見つかると、その分の追加費用が発生します。特に築年数が古い住宅ほど、構造体や配管の劣化が進んでいる可能性が高く、追加費用が発生しやすい傾向があります。地盤の強度によって基礎の補修範囲が変わることもあるため、現地調査では地盤の状態まで含めて確認してもらうと安心です。

2. 工事範囲が広いほど費用が高額になりやすく、予算オーバーになることがある

フルリフォームは内装・外装・水回り設備までまとめて作り替えるため、部分的なリフォームに比べて費用が高額になりやすい工事です。骨組みだけを残すスケルトンリフォームまで範囲を広げるほど費用は上がり、理想の間取りや設備のグレードを追求しすぎると、当初の予算から数十万円〜100万円以上オーバーすることも珍しくありません。見積もりの段階で、工事範囲ごとの優先順位を決めておくことが、予算オーバーを防ぐ第一歩になります。

※記載の金額は一般的な戸建住宅の場合の目安です。建物の規模や工事範囲、劣化の状況によって費用は変わります。

3. 工期が長くなりやすく、仮住まいが必要になるケースが多い

水回り設備の交換を伴う工事や、骨組みだけを残すスケルトンリフォームでは、工期が2〜3ヶ月以上かかることも珍しくなく、工事期間中は水回りが使えなくなるため仮住まいへの引っ越しが必要になるケースが多くあります。仮住まいの家賃や引っ越し費用、荷物の保管費用もあらかじめ資金計画に含めておく必要があり、工期が延びた場合に仮住まいの契約期間が足りなくなるといった負担も生じやすい点がデメリットです。仮住まいが必要になるかどうかの詳しい判断基準はフルリフォームで仮住まいは必要かどうかの判断基準のページで解説しています。

4. 骨組み(構造)の状態次第で、間取り変更の自由度が制限されることがある

フルリフォームは既存の基礎・柱・梁といった骨組み(構造体)を残して活かす工事のため、間仕切りの壁を取り払って間取りを大幅に変更できる場合もありますが、構造上動かせない柱や梁が残り、新築のように自由な間取りにできないことがあります。木造か鉄骨造かといった構造の種類や、建物の劣化状況によっても間取り変更の自由度は変わるため、生活動線を含めた理想の間取りをどこまで実現できるかは、現地調査で構造を確認したうえで判断する必要があります。

5. マンションは管理規約により、工事できる範囲に制限がある

マンションのフルリフォームでは、専有部分にあたる内装・水回り・間仕切り壁は比較的自由に手を入れられますが、共用部分にあたる玄関ドアやサッシ、配管の縦管などは管理組合の承認が必要で、個人の判断だけで交換することはできません。断熱性能を上げたくても、外壁側の工事ができないために効果が限られることもあり、戸建てに比べて工事範囲の自由度が低くなる点はマンション特有のデメリットです。契約前に管理規約と修繕履歴を確認しておくことが欠かせません。

6. 耐震・断熱などの性能向上を求めるほど、工事範囲と費用が広がる

耐震性や断熱性といった住まいの性能を新築同様の水準まで高めたい場合、骨組みまで解体して耐震補強や断熱材の入れ替えを行う必要があり、内装・水回り中心の工事に比べて工事範囲も費用も大きくなります。快適性や安全性を重視するほど工事のグレードが上がり予算も増えやすいため、どこまでの性能向上を求めるかを、優先順位をつけて検討することが大切です。省エネ改修では補助金や減税制度を活用できる場合もありますが、対象となる工事内容や条件は変わることがあるため、自治体や専門家に確認することをおすすめします。長く住む住まいの快適性を高める工事ほど、費用とのバランスを見ながら検討することが欠かせません。

7. 工事範囲によっては、建築確認申請が必要になる場合がある

更地から建てる建て替えと違い、フルリフォームは建築確認申請が不要だと思われがちですが、2025年4月の建築基準法改正により、木造2階建てなどの住宅(新2号建築物)は、大規模な修繕・大規模な模様替えにあたる工事を行う場合、建築確認申請の対象になりました。壁や柱、梁など主要構造部の半分を超えて修繕・模様替えする工事が目安になるため、スケルトンリフォームのように工事範囲が広くなるほど、申請が必要になる可能性が高まります。工事内容が申請の対象にあたるかどうかは、契約前に施工会社に確認しておくと安心です。